「2040年問題」をわかりやすく解説！看護師の将来・役割の変化とキャリア対策

2040年問題とは、1970年代前半生まれの「団塊ジュニア」世代が高齢者となることによって、労働力不足が深刻化して、社会保障の維持が困難になることに起因する社会課題の総称です。

つまり、医療・介護とも密接に関係している問題ということになるため、看護師の仕事への影響も気になるところです。

具体的にどのような影響が考えらえるのか、どんな対策を講じることが大切であるのかなど、詳しく解説していきます。

2040年問題とは

「2040年問題」は、人口統計学・社会保障政策・地方行政の分野において、2010年代後半から、政府や研究機関が使い始めた概念です。

「2040年問題」という言葉は、2018年前後から一般に認知され始めました。きっかけは、2018年に厚生労働省が「2040年を展望した社会保障・働き方改革」「2040年を見据えた社会保障改革」などを公表したこと。

2040年前後には、団塊ジュニア世代（1971年～1974年生まれ）が65歳以上になることで起こる様々な問題の深刻化を指します。具体的には以下のようなものが挙げられます。

• 生産年齢人口の急減
• 社会保障費の増大
• 医療・介護人材不足
• 地方自治体の維持困難

なお、国立社会保障・人口問題研究所の資料によると、2040年の日本では、65歳以上の高齢者が、全人口の34.8％を占める3,929万人となることが予想されています。

参照：　国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（全国）」

2040年問題における3つの大きな変化

2040年問題には前述の通りいくつかの課題があります。そのなかでも特に深刻な課題は、少子高齢化の進行、労働人口の減少、社会保障費の増大です。

少子高齢化の進行

厚生労働省の公表によると、2022年の日本の出生率は80万人を下回り、77万747人となっています。

また、合計特殊出生率（1人の女性が一生の間に産む子どもの平均人数）は過去最低の1.26を記録。少子高齢化が加速していることを示しています。

参照：　厚生労働省「令和4年（2022）人口動態統計月報年計（概数）の概況」

総務省「国勢調査」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（令和5年推計）」によると、2020年時点における14歳未満の人口は12％ですが、2040年には10％にまで下がる見込みとなっています。一方、75歳以上の人口は2020年時点で15％でしたが、2040年には20％にまで増大するとみられています。

	1990年（実績）	2020年（実績）	2040年	2070年
総人口	1億2,361万人	1億2,615万人	1億1,284万人	8,700万人
75歳～	599万人（5％）	1,860万人（15％）	2,227万人（20％）	2,180万人（25％）
65～74歳	894万人（7％）	1,742万人（14％）	1,701万人（15％）	1,187万人（14％）
15～64歳	8,614万人（70％）	7,509万人（60％）	6,213万人（55％）	4,535万人（52％）
～14歳	2,254万人（18％）	1,503万人（12％）	1,142万人（10％）	797万人（9％）

参照：　厚生労働省「我が国の人口について」

労働人口の減少

経済活動の主たる担い手となる人口層である15～64歳の「生産年齢人口」も減少し続けています。

総務省統計局「国勢調査」によると、日本における生産年齢人口は1995年に8,716万人に達していますが、これがピークであり、その後は減少傾向が続いています。

参照：　総務省統計局「平成22年国勢調査の実施に向けて（3）―国勢調査で分かることー」

社会保障費の増大

高齢化が進むと、医療・介護・年金にかかる費用も増加します。高齢者は若年層に比べて医療利用が多く、介護需要も急増するためです。

支える現役世代も減ることから、手取りの減少と、それに伴う社会保険料の上昇が懸念されています。

厚生労働省の統計によると、日本の医療費は既に40兆円を超えており、令和4（2022）年度の国民医療費は46兆6,967億円であることがわかっています。

2040年には「医療給付費（公的医療保険等による給付費）」が66.7兆円～68.5兆円にまで膨らむとの試算もあります。

参照：

厚生労働省「令和4（2022）年度　国民医療費の概況」

厚生労働省「2040年を見据えた社会保障の将来見通し（議論の素材）」等について

2040年問題が医療に与える影響

2040年問題は、日本の医療にも非常に大きな影響を与えると考えられています。

最大の理由は、

• 「高齢患者の急増」
• 「慢性疾患の増加」
• 「医療従事者の減少」

という「需要増・供給源」が同時に起きるためです。

高齢者ほど受療率が高い

厚生労働省が公表している「患者調査」では、年齢が高いほど受療率が高いことが示されています。

「令和5年患者調査の概況」における受療率（性・年齢階級別）を見ても、年齢が高いほど外来受療率が上昇していることや、75歳以上では入院受療率も急増していることがわかります。

つまり、高齢者人口が今よりさらに増える2040年には、外来患者・入院患者・救急搬送のすべての増加が見込まれるということです。

参照：　厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」

慢性疾患の増加

2040年前後には、医療の重心が急性疾患から慢性疾患に移るといわれています。

前述の「患者調査」では、高血圧、糖尿病、心疾患、脳血管疾患などで慢性的に治療を続けている患者が多いことが示されていますし、高齢化に伴い、認知症、多疾患併存で慢性的に治療を行う患者も増えることが予想されます。その結果、「治す医療」から「長く付き合う医療」へとシフトしていきます。

医療現場の負担増加

高齢患者は、若年層よりも医療資源を多く必要とします。たとえば次のようなことが挙げられます。

• 通院回数が多い
• 入院期間が長い
• 複数診療科を受診する
• 介護連携が必要
• 退院支援が必要

特に2040年前後からは85歳以上の人口が増えるため、在宅医療・訪問看護・地域包括ケア・リハビリ・慢性期医療の需要が急増すると予測されています。

2040年問題が看護師に与える影響

2040年問題は、看護師の働き方や役割を大きく変えると考えられています。医療・介護の需要が拡大する一方、働き手が減少することから、従来以上に、「量」と「質」の両面で負担と期待が高まるためです。

業務量の増加

先に解説した通り、高齢者ほど受療率が高いうえ、高齢患者は多疾患併存、長期療養、認知症、ADL低下などが増えるため、看護業務が複雑化します。

たとえば、転倒予防、認知症対応、服薬管理、退院支援、家族対応などが必要なケースも多く、「患者1人あたりに必要な看護料」が増えます。そのため、特に次のような業務負担が増えると予想されます。

• 記録業務
• 夜勤負担
• 医療安全管理負担

在宅医療の増加

病院だけで医療を支えることが難しくなるため、在宅医療・地域包括ケアへの移行が進められています。具体的に、厚生労働省が推進している「地域包括ケアシステム」では、住み慣れた地域での療養・在宅看取り・訪問看護が重視されています。

参照：　厚生労働省「地域包括ケアシステム」

これによって看護師は、「病棟中心」から「地域・在宅中心」へと役割を広げていきます。具体的には、次の業務における重要性が増します。

• 訪問看護
• 在宅酸素管理
• 在宅点滴
• 終末期ケア
• 家族指導
• 多職種調整

また、病院では「疾患中心」で見ていた患者を、在宅においては次の要素を含めて支援する必要があります。

• 食事
• 住環境
• 家族介護力
• 経済状況
• 服薬継続

そのため、「生活支援型看護」の重要性が高まるといわれています。

役割の拡大（タスクシフト）

2040年前後には医師不足も深刻化するため、タスクシフト・タスクシェアが推進されます。厚生労働省も、医師の働き方改革のなかで「特定行為研修」「看護師の高度実践」を推進しています。

参照：　厚生労働省「医師の働き方改革」

こうした変化のもと、看護師の役割も拡大していきます。たとえば、呼吸器管理、創傷管理、脱水対応、フィジカルアセスメントなど、従来は医師中心だった領域を担う場面が増えていきます。特に、特定行為研修終了看護師、認定看護師、専門看護師などへの期待はさらに高まると考えられています。

また、従来の看護師は「指示を受ける役割」が中心でしたが、今後は次のような能力がより重要になります。

• 状態変化を見抜く
• 先回りして提案する
• チーム医療を主導する

人材不足による負担増

看護需要や増えるのに働き手は減ることから、特に地方においては、夜勤要員不足や、若手不足、高齢看護師増加などが問題になりやすくなると考えられます。

そうした状況においては次のような問題が起こりやすくなります。

• 看護師1人あたりの受け持ち増加
• 残業増加
• 休暇取得困難
• 教育時間不足

これらに伴い、新人教育負担、中堅離職、管理職負担増なども深刻化しやすくなります。

これからの看護師に求められる役割

厚生労働省が推進する「地域包括ケアシステム」においては、これからの看護師には「病院のなかだけで患者を支える存在」ではなく、地域全体で人々の生活を支える存在としての役割が求められています。

【これからの看護師に求められる主な能力】

能力	内容
地域を見る力	病院内だけでなく生活背景を理解する
多職種連携力	医療・介護・行政をつなぐ
在宅対応力	自宅療養を支援する
判断力	限られた環境で適切に判断する
コミュニケーション力	本人・家族・他職種と関係構築する
予防支援力	健康維持・介護予防を支援する
マネジメント力	地域全体を調整する

「病院中心」から「地域・在宅中心」への役割拡大

これまで看護師の主な活躍の場は病院でした。

しかし、地域包括ケアでは、高齢者が自宅や地域で生活し続けることが前提となるため、看護師にも「生活の場」での支援が求められます。訪問看護、在宅療養支援、退院後の生活支援、家族介護者への支援、地域住民の健康相談などが重要になってきます。

多職種連携の“調整役”としての役割

地域包括ケアでは、一人の高齢者に対して多くの職種が関わります。

医師や薬剤師だけでなく、地域包括支援センターや行政なども関わります。

そのなかで看護師は、医療知識と生活支援の両方を理解しているため、「医療と介護をつなぐ役割」を期待されています。

たとえば、

• 医師の治療方針を介護職へ伝える
• 在宅での体調変化を医師へ報告する
• 家族へケア方法を説明する
• 退院後サービスを調整する

など、“橋渡し役”として動く場面が増えます。つまり今後の看護師には、単なるケア技術だけでなく、

• コミュニケーション能力
• 調整力
• チームマネジメント能力

なども求められます。

在宅医療・訪問看護の担い手

厚生労働省は、今後さらに在宅医療の需要が増えるとしています。そのため、訪問看護師の役割は今後さらに重要になります。

訪問看護では、点滴、医療処置、終末期ケア、認知症支援、家族指導まで幅広く対応します。病院と違い、在宅では「限られた人数」で判断する場面も多いため、観察力、判断力、自律性がより強く求められます。

「予防」への関与

地域包括ケアでは、「病気になってから支える」だけではなく、「要介護状態を防ぐ」ことも重要視されています。

そのため看護師には、次のような形で予防分野へ関与することも期待されています。

• フレイル予防
• 健康教育
• 服薬管理
• 栄養指導
• 転倒予防
• 認知症予防

つまり看護師は、「治療の専門職」から、「地域住民の健康を守る専門職」へ役割が広がっているのです。

「人生の最終段階」を支える役割

地域包括ケアでは、「人生の最期まで地域で暮らす」という考え方が重視されています。

そのため看護師には、次のような役割も停められます。

• 看取り
• ACP（人生会議）
• 終末期ケア
• 家族の精神的支援

特に在宅看取りでは、患者本人だけでなく家族支援も非常に重要です。

参照：　厚生労働省「地域包括ケアシステム」

2040年に向けて看護師が身につけるべきスキル

ここからは、2040年に向けて看護師が身につけるべきスキル、磨きをかけるべきスキルについて解説していきます。

コミュニケーション力

医療現場では、事故要員として故原因として「伝達不足」「認識のズレ」「報告漏れ」が繰り返し指摘されています。たとえば、日本医療機能評価機構の医療事故情報収集等事業では、申し送り不足、確認不足、チーム内コミュニケーション不足が事故要因として多数報告されています。

また、厚生労働省も医療安全対策のなかで、「多職種間の情報共有」の重要性を強調しています。

つまり、これからの看護師には、単なる会話力ではなく、“安全を守るための情報共有能力”としてのコミュニケーション能力が求められます。

参照：　公益財団法人日本医療機能評価機構「医療事故情報収集等事業」

在宅医療スキル

在宅医療推進に伴い、訪問看護ステーションは増加を続けています。厚生労働省の介護サービス施設・事業所調査によると、訪問看護ステーション数は長期的に増加傾向にあります。

参照：　厚生労働省「介護サービス施設・事業所調査」

そのため、これからの看護師には、今以上に在宅医療のスキルが求められます。具体的には、フィジカルアセスメント、家族支援、終末期ケア、認知症対応、生活支援視点など、より総合的な在宅対応力が求められます。

判断力・自立性

厚生労働省は、医師の働き方改革の一環として、タスクシフト、タスクシェアを推進しています。つまり、看護師には、医師の業務の一部を率先して手掛ける能力が求められるということです。医師の指示下での高度処置や診察補助ができる看護師は優遇されるようになることが予想されます。

参照：　厚生労働省「医師の働き方改革」

ITリテラシー

政府は現在、国家レベルで医療DXを推進しています。電子カルテ普及、オンライン資格確認、遠隔医療、医療情報共有、AI活用などが進むなかで、現場のスタッフには、電子カルテ操作、ICT連携、遠隔モニタリング、データ入力、情報セキュリティなどへの対応が求められます。

さらに在宅医療においては、多施設間情報共有、オンライン診療補助、モバイル端末利用などへの対応も求めらえることから、「ITを使いこなせることが前提」になっていく可能性が高いといえます。

参照：　厚生労働省「医療DXについて」

マネジメント能力

厚生労働省は、「チーム医療推進」を重要政策として進めています。チームの構成スタッフのなかでも看護師は患者と接する時間が長く、状態把握、情報整理、多職種連携の中心となることが多いため、実質的に調整役になりやすいといえます。

たとえば、チーム調整、多職種調整、業務改善、ベッドコントロールなど、「現場を回す視点」を持って動いていくことが求められます。

参照：　厚生労働省「チーム医療の推進について（チーム医療の推進に関する検討会　報告書）」

2040年に向けて看護師が今からとるべき対策

看護師がこれから先、長く活躍していくためには、「今の経験だけで働き続ける」のではなく、「変化に適応できる力を今から育てる」ことが重要です。具体的には、次に挙げる対策を講じておくことが大切です。

専門性を高める

今後は、看護師不足が進む一方で、患者の重症化・複雑化も進むと予想されています。そのため医療現場では、「誰でもできる業務」「高度な専門性が必要な業務」の分化が進む可能性があります。

そのなかで重要になるのが、「専門性」を持つことです。代表例として、認定看護師、専門看護師、特定行為研修修了看護師などがあります。

たとえば、感染管理、緩和ケア、認知症看護、救急看護、在宅看護など、特定分野に強みを持つことで、現場での代替されにくさ、キャリアの安定、昇進・役職、転職市場価値にもつながります。

参照：

公益社団法人日本看護協会　認定看護師

公益社団法人日本看護協会　専門看護師

厚生労働省「特定行為に係る看護師の研修制度」

在宅医療の経験を積む

厚生労働省は「地域包括ケアシステム」を推進しており、今後は「病院完結型」から「地域完結型」へ移行していく方向です。つまり、「入院中だけ支える」のではなく、「地域・自宅で生活する患者を支える」ことが重要になります。そのため、訪問看護や在宅医療の経験は今後さらに価値が高まると考えられます。

在宅経験では、フィジカルアセスメント、判断力、家族支援、多職種連携、生活支援視点が鍛えられます。また、在宅では、病院のようにすぐ医師へ依存できない場面もあるため、「自分で考え、優先順位を判断する力」が身につきやすい特徴があります。

なお、今すぐ転職しなくても、次のような経験によって、類似経験を積むことができます。

• 訪問看護同行
• 地域連携室経験
• 退院支援経験
• 在宅研修参加

継続学習

医療は変化が非常に速い分野です。今後は特に、医療DX、AI活用、電子カルテ高度化、遠隔医療、新薬、新しい治療技術などが進んでいきます。

つまり、「学校の授業で身につけた知識だけ」では対応できなくなる可能性があります。そのため今後の看護師には、学び続ける姿勢、情報収集力、新技術への適応力が求められます。

具体的には、学会参加、院内研修、eラーニング、ガイドライン確認、資格取得などが有効です。

特に2040年に向けては、認知症、在宅、緩和ケア、ICT、地域連携などの知識更新が重要になると考えられます。

働き方の選択肢を広げる（多様な就業先を知る）

今後は「病院だけで働く時代」ではなくなる可能性があります。既に看護師の活躍の場はすでに広がっており、訪問看護、介護施設、企業、保育園、学校、行政、健診・検診センター、美容クリニックなど多様化しています。

これからの時代は、ライフスタイルの変化、体力の変化、家庭の事情、地域差などに応じて柔軟に働ける人ほど、長くキャリアを維持しやすくなります。

また、多様な職場経験は、視野拡大、マネジメント力やコミュニケーション力の向上、地域理解にもつながります。

つまり、「一つの職場しか知らない」より「複数の働き方を理解している」看護師のほうが、2040年の変化に対応しやすい可能性があります。

2040年問題、看護師の将来はどうなる？

2040年問題において、看護師の将来は「需要がさらに高まる一方で、労働環境はより厳しくなる」と予想されています。高齢化のピークに伴い、慢性疾患や認知症を抱える方、独居や老々介護世帯が急増するためです。

これにより、介護施設や在宅医療での看護ニーズが拡大し、求人自体は豊富にある状態が続くでしょう。しかし同時に、深刻な人手不足と患者背景の複雑化が重なるため、1人あたりの業務量が増え、現場の負担はこれまで以上に大きくなると考えられます。

つまり、「病院で決められた処置だけしていればいい時代」は終わりを迎えます。これからの看護師には、単なる医療処置にとどまらず、患者の生活全般を見据えた幅広い対応力が求められるのです。

このような変化の激しい時代において、自ら「より良い条件の職場を選べる」有利な立場に立つためには、環境の変化に適応する能力が欠かせません。

「看護師免許と病院経験があるから大丈夫」と安心するのではなく、専門性、在宅対応力、ITリテラシー、多職種連携力、マネジメント力といったスキルを磨いておくことが、今後の活躍の場を大きく広げます。

逆に、新しいことを学ぶのをやめたり、変化を避けたりする姿勢のままでは、時代のニーズから取り残され、理想の転職を叶えることは難しくなるでしょう。

将来も「引く手あまたの選ばれる看護師」であり続けるためには、2040年に向けた医療現場の変化をいち早く理解し、今のうちから必要なスキルと経験をコツコツと積み上げていくことが大切です。