男性は助産師になれる？法律で「女子」と定められている理由と、代わりに選べる3つの道

「男性でも助産師になれますか」——看護学生や、周産期に関心のある男性看護師からよく出る問いである。

答えははっきりしていて、なれない。法律の条文で「女子」と定められているためで、実習先の方針や病院の判断ではない。

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条文で「女子」と書かれている

保健師助産師看護師法（保助看法）は、4つの資格をそれぞれ定義している。助産師の条文だけが、対象を女子に限定している。

資格	条文の書き方
保健師（2条）	「…保健指導に従事することを業とする者」
助産師（3条）	「…助産又は妊婦、じよく婦若しくは新生児の保健指導を行うことを業とする女子」
看護師（5条）	「…療養上の世話又は診療の補助を行うことを業とする者」
准看護師（6条）	「…行うことを業とする者」

保健師・看護師・准看護師は「者」、助産師だけが「女子」である。この1語の違いが、男性が受験できない根拠になっている。

助産師国家試験の受験資格そのものが、女子に限られる。助産師養成課程（大学院・専攻科・専門学校）も、男性の入学を受け付けていない。

1948年（昭和23年）に保助看法が制定された時点で、この規定が置かれている。それ以前の産婆規則（1899年）から続く形が引き継がれた。

その後、たびたび見直しの議論が行われてきた。男性看護師が増え、他の医療職に性別の制限が無いことから、助産師だけを女子に限る合理性が問われた場面がある。

議論のなかで挙げられてきた論点は、おおむね次の2つに整理される。

2026年時点で、条文は「女子」のまま変わっていない。今後改正される可能性はあるが、いま進路を決めるなら「なれない」という前提で考える必要がある。

助産師にはなれないが、周産期の現場で働くこと自体は制限されていない。男性看護師が実際に選んでいるのは次の3つになる。

産婦人科病棟や新生児集中治療室に、男性看護師が配属されている施設はある。助産行為（分娩の介助）はできないが、次のような業務は看護師の資格で行える。

施設によっては、患者の希望を踏まえて配属を限定していることがある。求人に応募する前に、男性看護師の配属実績を確認するのが現実的である。

NICU は比較的、男性看護師の配属が進んでいる分野とされる。新生児のケアが中心で、分娩の場面に直接関わらないためである。

保健師には性別の要件が無い。自治体の保健センターで、乳幼児健診、家庭訪問、育児相談などに関わる道がある。

「出産の瞬間」ではなく「産前産後の生活」を支える側に回る形になる。妊婦訪問や産後うつのスクリーニングなど、周産期と地続きの業務が多い。

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「助産師になれない」で終わらせず、何をしたいのかを分けて考えると選びやすい。

やりたいこと	助産師でなければできないか
分娩の介助をする	助産師でなければできない（保助看法30条。医師・助産師以外の業として禁止）
内診・分娩の進行を判断する	助産師（または医師）でなければできない
妊婦・褥婦の看護	看護師でできる
新生児のケア	看護師でできる
育児相談・母子保健指導	保健師・看護師でできる
産前産後の家族支援	看護師・保健師でできる