病院の経営悪化が看護師に与える影響とは？最新データから読み解く現場の実態
病院経営が危機的な状況に陥っていることは、ここ数年、ニュース番組でもよく取り上げられています。このことは、病院を経営する側の人間にとってはもちろん、雇用されている側の人間にとっても大きな関心事です。
また、実際に病院で働く看護師への影響が拡大していることから、将来について考え直すタイミングだと感じている人も多いのではないでしょうか。この記事で、現場の実態を確認するとともに、病院で働く看護師がとるべき対策についても考えていきましょう。
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病院経営はどれほど悪化しているのか【最新データ】
まずは、最新データをもとに、実際のところ病院経営はどれほど悪化しているのかを確認していきます。
病院の6割が「営業赤字」、13.6％が「債務超過」
まず、帝国データバンクが公表している全国「病院経営」動向調査によると、2024年度時点での調査対象となった全国約900の民間病院法人のうち、営業赤字である病院の割合は61.0％で、2023年度と比べて6.2ポイント増加、過去20年で最悪の水準となっていることがわかっています。
さらに、「債務超過」の割合は13.6％で前年度から大幅増加。診療報酬のプラス改定を上回るコスト上昇が収益を圧迫しており、増収減益が続いています。
参照： 帝国データバンク 全国「病院経営」動向調査（2024年度） 調査対象：患者20人以上の病床を有する一般病院
経常利益の赤字割合は62.2％
続いて、日本医師会総合政策研究機構が公表している「令和7年 病院の救急経営調査」によると、2024年度における病院の経常利益率は－0.6％から－2.6％に悪化しており、医業利益の赤字割合は全体で69.5％、経常利益の赤字割合は62.2％であることがわかっています。
参照： 日本医師会総合政策研究機構（日医総研）ワーキングペーパー「令和7年 病院の救急経営調査」 ※調査対象：日医A1会員の病院管理者、有効回答：1,211施設
大学病院全体の経常赤字は508億円
続いて、2024年度の大学病院全体での経常赤字をみていきます。2024年度の全国の大学病院の経常利益の集計結果は次の通りです。
ご提示いただいた大学病院の経営収支（経常利益）の内訳を表にまとめました。
| 区分（設置主体） | 病院数 | 経常利益 |
| 国立大学病院 | 42病院 | ▲286億円（赤字） |
| 公立大学病院 | 8病院 | ▲91億円（赤字） |
| 私立大学病院 | 31病院 | ▲131億円（赤字） |
| 合計（集計結果） | 81病院 | ▲508億円（赤字） |
国立大学病院、公立大学病院、私立大学病院ともに経営状況が厳しく、大学病院本来の機能を維持していくことが困難な状況に陥っているとされています。
さらに、こうした状況が続くと、病院閉鎖による地域医療公開を招き、国民の健康や福祉に影響が出る恐れがあることも明かされています。
参照： 一般社団法人 全国医学部長病院長会議（AJMC）―全国医学部長病院長会議（AJMC）が「令和6年度大学病院の経営状況」を公表
なぜ病院経営は悪化しているのか
病院経営が悪化している主な理由は次の通りです。
- コスト増（人件費・物価高）
- 診療報酬と物価の乖離
- 看護師不足による収益低下
- 設備・老朽化コスト
それぞれの要素について詳しく解説していきます。
コスト増（人件費・物価高）
人件費や物価は年々上がっています。厚生労働省保健局医療課が公表している資料によると、2023年は、前年と比べて、病院の100床あたりの事業収益は＋10.3％と増加しているものの、事業費用がそれを超える＋14.7％に増加しています。つまり、事業収益全体でみると悪化しているということになります。
また、東京商工リサーチの調査では、2024年4月から2025年3月にかけての最新期において、全国で病院を経営する6,266法人のうち、48.2％に及ぶ3,021法人が赤字とされています。赤字の原因の一つとして、燃料費・光熱費や消耗品費、人権費などの運営コストが上昇していることを上げています、
参照： 東京商工リサーチ「病院経営の法人、採算悪化で赤字法人が5割に迫る 収入は微増、利益はコロナ禍から1兆円以上の大幅減」
診療報酬と物価の乖離
さらに、東京商工リサーチの調査では、急速に物価高が進んでいることから、診療報酬改定によって診療報酬がアップしても、コスト増を吸収できない可能性があることも指摘されています。
参照： 東京商工リサーチ「病院経営の法人、採算悪化で赤字法人が5割に迫る 収入は微増、利益はコロナ禍から1兆円以上の大幅減」
看護師不足による収益低下
また、全国自治体病院協議会が公表している要望書では、自治体病院の83.3％が赤字であることと、「病床数適正化支援事業（＝病床削減政策）」への支援が不十分であることが記されていることから、病床制限が収益源につながっていることが読み取れます。
参照： 全国自治体病院協議会「要望書」（令和7年11月18日）
「病床数適正化支援事業」の3つの目的と背景
国が進める「病床数適正化支援事業」は、主に以下の3つの目的で推進されています。
- 過剰な病床の削減
- 急性期から「回復期・慢性期」への機能転換
- 入院医療から「在宅医療」へのシフト
なぜこれらの見直しが必要なのか？についてですが、その背景には、日本の医療業界が抱える3つの深刻な課題があります。
| 課題・理由 | 詳細・背景 |
| 病床の過剰と非効率化 | 一部の地域では急性期病床が過剰になり、 稼働率の低下による非効率な医療提供が問題視されています。 |
| 医療費の増大 | 病床数が多いほど入院患者が増えやすくなり、 国の医療費増大や財政圧迫に直結してしまいます。 |
| 深刻な人材不足 （看護師・医師） | 病床数に対して 医療従事者が圧倒的に足りていません。 病床を削減・適正化することで、 分散している看護師や医師を一箇所に集約し、 労働環境を維持する狙いがあります。 |
上記3つの理由のうち3番目の人材不足について、実際のところ看護師はどのくらい不足しているかの指標のひとつが、有効求人倍率です。
日本看護協会の公表によると、2024年度の看護師の有効求人倍率は2.51倍とされています。これは求職者にとっては有利な状況であるとはいえますが、医療機関側からするとかなりの人手不足ということになります。
参照： 公益社団法人日本看護協会 2024年度「ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人・就職に関する分析」結果 求人倍率が10年ぶりの高水準
設備・老朽化コスト
病院建物の法定耐用年数は39年とされていますが、帝国データバンクの調査によると、病院を経営する全国5,132事業者（法人のみ）のうち53.4％の事業者の設立時期が、1986年以前となっています。1986年は今から40年前にあたるため、半数以上の病院建物が法定耐用年数を超えているということを意味します。
参照： 帝国データバンク「医療機関の倒産動向調査（2025年上半期）」医療機関の倒産、 上半期は35件で過去最多を上回るペース 物価高、人件費の高騰で収益悪化
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病院の経営悪化が看護師に与える影響
続いて、病院の経営悪化が看護師に与える影響としては、主に次のことが考えられます。
- 人手不足による業務負担の増加
- 離職の加速
- 賃上げ停滞
- 医療の質低下リスク
それぞれ詳しくみていきましょう。
人手不足による業務負担の増加
前述の通り、2024年度の看護師の有効求人倍率は2.51倍です。つまり、相当な人手不足であることがわかりますが、人手が足りていなければ、必然的に一人あたりに業務量が多くなります。
医療機関によっては、AIを駆使することによって、一人ひとりの業務負担が大きくならないよう工夫していますが、すべての医療機関がそうであるとは限りません。
むしろ、医療DXが進んでいない医療機関のほうが多数派であると考えられます。
離職の加速
経営が厳しくなると、多くの病院はまず人件費を抑えます。具体的には、新規採用の抑制、派遣・非常勤の削減、残業代の抑制などを実施します。その結果、既存スタッフに業務が集中します。
そうなると、残業・夜勤がオズ化して、休憩や有給が取りづらくなる可能性が高まります。
また、経営悪化時には教育コストも削られがちとなることから、プリセプター制度が形骸化して、研修・勉強会の機会が縮小されます。
そうなると、新人は不安な気持ちから早期離職を選び、中堅は、育成負担だけ増えて疲弊してしまい、組織の中核が抜けていくという構造がみられます。
賃上げ停滞
人件費を抑えるということは、昇給停止・賞与カット、手当の削減、福利厚生の縮小といった処遇悪化が起こり得る可能性が高いということです。
そうなると、「ここでがんばる理由がない」の判断につながるため、離職が加速してさらに人手が足りなくなり、残された看護師の業務負担が大きくなるという負のスパイラルに陥りやすいでしょう。
医療の質低下リスク
人手不足に加えて、設備投資が抑制されると、当然、インシデントや医療ミスが起こりやすくなります。
また、業務をこなすことで手一杯なり、精神的にも時間的にも余裕を持てなくなれば、患者対応の質が低下します。そうなると、クレームが増加することも考えられます。
今後さらに深刻化する可能性
病院の経営悪化が看護師に与える影響は、今後さらに深刻化する可能性が高いといえます。
パーソル総合研究所と中央大学の共同研究では、2030年の人手不足の推計値は644万人で、産業別に見ると、医療・福祉業界は特に深刻な人手不足となることが予想されており、なんと187万人もの不足が見込まれています。
参照： パーソル総合研究所「2030年にどのくらいの人手不足となるか？」
また、帝国データバンクの調査によると、2025年における医療機関の倒産は66件、休廃業・解散は823件で、いずれも過去最多を更新していることがわかっています。
こうした状況を鑑みて、2026年度の診療報酬改定では、診療報酬改定が3％を超えて大幅に引き上げられることとなっていますが、それによって収益改善がどこまで進むかは今のところ未知数です。
参照： 帝国データバンク「医療機関の倒産、休廃業・解散 2年連続で過去最多を更新」
看護師が取るべき対策
病院経営の悪化が続くことで、自分たちによくない影響が及ぶことをきちんと理解したうえで、看護師は次のような対策を取ることが必要です。
- 勤務先の経営状態の見極め
- 働き方の見直し（病院以外の働き方の検討）
- 専門性の向上
- 転職市場の理解
それぞれ詳しく解説していきます。
勤務先の経営状態の見極め
第一に、現在の勤務先、あるいはこれから転職しようと考えている職場の経営状態を見極めて、その勤務先で働き続けて問題ないかどうかを考えることが大切です。
勤務先の経営状態を見極める方法は次の通りです。
数字で見極める
まずは、病院稼働率、平均在院日数、人件費率などの数字で見極めます。
病院稼働率は、「延べ入院患者数÷（病床数×日数）×100」で算出可能です。病院稼働率が低く、80％以下だと、収益が悪化しているということになります。
また、患者の平均在院日数が極端に長いと、回転率が悪く、赤字かしやすいといえるでしょう。人件費率は、「給与総額÷医業収益」で算出可能です。人件費率が60％を超える数字が続くと、危険ラインであるといえるでしょう。
なお、看護師が自分の勤め先の正確な医業収益を把握することは難しいですが、ホームページ、あるいは地方公立病院なら自治体の決算資料などを確認するか、現場データからおおよその逆算することは可能です。
医業収益の基本的な考え方は「入院収益＋外来収益」なので、次の2つの計算式を使って算出します。
- 入院収益≈病床数×稼働率×365×1日あたり単価
- 1日外来患者数 × 単価（5,000〜15,000円） × 診療日数
ただし、前述の通り、算出結果は“正確な”医業収益とはならないため、あくまでも目安と考えましょう。
現場の“異常サイン”を見逃さない
次のような兆候は1つでもあれば要注意で、3つ以上みられるなら、経営悪化の可能性がかなり大きいといえます。
【危険な兆候】
- 看護師の退職が止まらない（常に求人が出ている）
- 派遣・応援ナースだらけ
- 物品不足（手袋・ガーゼを節約させられるなど）
- 残業代が出ない・申請しづらい空気
- ベッド閉鎖や病棟縮小がある
- 医師が頻繁に辞める
外部から情報を得る
内部のみで判断しようとすると、真実を見誤ってしまう可能性があります。次の情報源にも目を向けて、客観性を保ちましょう。
【チェックすべき情報源】
- 病院の公式サイト（決算・理念）
- 求人票（給与・賞与の変化）
- 口コミサイト（看護師の離職理由）
- 地域での評判（紹介患者の多さ）
給与・待遇の“変化”を見る
給与・待遇は単発ではなく、“変化”を見ることが重要です。次のような変化が見られた場合、経営悪化の初期サインであると考えられます。
【要注意パターン】
- 賞与が減っている
- 昇給が止まる
- 夜勤手当が下がる
- 福利厚生の縮小（寮・託児所など）
経営戦略を見る
将来を見越した経営戦略を展開している場合、今だけでなく、“これから先”も安泰である可能性が高いと考えられます。
| 比較ポイント | 将来性がある病院（◎） | 将来性が希薄な病院（△） |
| 事業方針・戦略 | ・在宅医療・地域包括ケアに力を入れている ・診療科の強みが明確である | ・方針がコロコロ変わる ・経営陣からの説明が曖昧である |
| 連携・集患 | ・地域の患者紹介ルートが確立している | ・新規患者の獲得ルートが不透明 |
| 投資・リソース | ・人材や設備への適切な投資がある | ・新規投資（設備・人材）が止まってい |
面接・見学時にチェックする
転職前であれば、面接時に次の質問を投げかけるといいでしょう。
- 「ここ数年の離職率を教えてください」
- 「病床稼働率はどれくらいですか？」
- 「看護配置は安定していますか？」
回答が曖昧、または回答を濁された場合、注意が必要です。
働き方の見直し（病院以外の働き方の検討）
看護師の勤務先は病院だけではありません。
美容クリニックや幼稚園、健診・検診センター、献血ルーム、介護老人福祉施設、訪問看護ステーションなど、選択肢を上げるとキリがありません。
さらに、治験コーディネーター（CRC）、医療機器メーカーの営業・サポート、産業看護師、医療系コールセンタースタッフなど、医療・看護の知識を活かして一般企業で働く方法もあります。
これらの勤め先であれば、必ずしも経営が安定しているというわけではありませんが、少なくとも、病院のように、全国的に見て経営が悪化している状況ではありません。
そのため、収入や雇用の安定を望む場合は特に、働き方の見直しを検討したいところです。
専門性の向上
専門性を向上させておけば、勤務先の経営が悪化したとしても、病院側も「この人は絶対に手放したくない」と考えることから、納得のいく雇用条件をキープしてもらいやすいといえます。
また、勤務先に見切りをつけて、転職したいと考えた場合、よりよい条件で採用されやすいというメリットもあります。
専門性が高いことを証明する確実な方法は、認定看護師や専門看護師、呼吸療法認定士、ケアマネジャーなどの資格を取得することですが、資格の種類によっては、取得のために時間もお金もかかります。
そのため、育児や介護に時間をとられている人や、日々の業務に忙殺されている人は、取得を諦めざるを得ない場合が多いでしょう。
その場合、次のような方法で専門性の向上を目指す手があります。
配属・領域を戦略的に選ぶ
急性期（ICU・救急）、手術室、がん看護、在宅・訪問看護など、専門性が伸びやすい領域を選ぶと、勤務先にとって“なくてはならない存在”となりやすいといえます。
なお、たとえばICUであれば全身管理スキルが必要で、在宅であれば判断力・自立性が不可欠ですが、このふたつは「特化型」か「どこでも通用する」かという点に大きな違いがあります。自分はどちらでいきたいのかを考えて、配属・領域を選ぶといいでしょう。
キャリアを設計（再設計）する
スペシャリスト（専門特化）でいくのかジェネラリスト（管理職・教育）でいくのかを早い段階で決めて、その道を究められるよう、キャリアを設計していくことも大切です。ただし、途中で迷うと専門性が分散して弱くなるため、注意が必要です。
定期的にアウトプットする
院内発表、研究・学会発表などの機会に積極的に参加することで、知識が“使える形”に変わります。
また、転職活動においては、これらの機会に積極的に参加していることや、そこで得たことなどを志望先にしっかり伝えることで、「勉強熱心で専門性が高い看護師である」と思ってもらいやすいでしょう。
転職市場を理解しよう
前述の通り、看護師の有効求人倍率は非常に高く、売り手市場であるといえますが、転職市場をきちんと理解していなければ、条件のいい職場を選ぶことはできません。
では、どうすれば転職市場をきちんと理解することができるのかというと、単に求人を見るのではなく、「需要（どのくらい人手が不足しているのか）」「報酬」「働き方（負荷）」の3つをきちんと確認することです。
まず、「需要」に関しては、看護師専門の求人サイトなどで、どの分野に求人が集中しているかを確認します。同一エリア内で、病院、クリニック、介護施設、美容クリニックなどを検索して、求人数が多い分野、少ない分野を確認しましょう。
一般的に、求人数が多い分野は、人手が不足していることから業務負担が大きくなりがちで、少ない分野は、競争が激しいと考えられます。
「報酬」に関しては、額面に騙されることなく、基本給、夜勤手当、賞与、固定残業などに“分解して”見ることが大切です。
基本給が低く手当が多い場合は不安定、「賞与〇か月」などの記載がある場合、実績があるかどうかの確認が必須です。また、年収が高いのに求人が出続けている場合、離職率が高い職場であると考えられます。
「働き方」に関しては、まずは稼働率や忙しさを推測することが大切です。
稼働率は、入退院の多さ、夜勤回数などから推定できます。稼働率が90％以上の場合は激務、70％前後であるとやや余裕があり、稼働率が低いのに忙しいようだと、人手不足だと考えられます。
なお、転職市場をより深く理解するためには、複数の転職エージェントに登録することがもっとも役立ちます。また、SNSや口コミサイトのチェックや、同業者からの情報収集が役に立つこともあります。
看護師転職市場は大きく3つにわかれている
また、前提として、看護師転職市場は大きく3つにわかれていることを知っておくことも大切です。具体的には次の3つにわかれています。
| 職場タイプ | 主な職場例 | 特徴・メリット | 懸念点・注意点 |
| 高収益・高競争 | 美容クリニックなど （自費診療が中心） | 高年収が狙える | 採用倍率が高く、 競争が激しい |
| 安定・標準 | 一般病院、 クリニックなど | 収入と働きやすさの もっともバランスが 取れたタイプ | 劇的な年収アップは 難しい場合がある |
| 人手不足・負担大 | 介護施設、 訪問看護など | 人手不足のため 採用されやすい | 入職後の業務負担が 大きくなる場合が多く、 注意が必要 |
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病院の経営悪化は、個人・組織双方の対応が不可欠
本記事で解説してきた通り、近年、病院の経営悪化は深刻化しています。そのため、雇用する側・働く側の双方が対応を考えることは不可欠です。
経営状況がますます悪くなる可能性があることを念頭に置いたうえで、今後の方針を決めなければ、将来の安泰は望めません。
経営する側・雇用されている側ともに、家族にも迷惑がかかる可能性があるだけでなく、通院している患者が路頭に迷う可能性もあることを考えて、「今のうちに考えておくこと」「取るべき対策」を決めていってくださいね。
