フライトナースになるには？必要な資格・経験年数や最短ルートを解説

フライトナースとは、医師と共にドクターヘリに搭乗して救急現場に駆けつけ、重症患者の初期治療や搬送中の看護を担う専門職です。看護師の資格があれば誰でもできる仕事ではなく、一定の要件を満たしている必要があります。

今回は、フライトナースになるために必要な資格や経験年数、適性があるかどうかの見極め方、フライトナースとして働くための最短ルートなどを解説していきます。

フライトナースとは？主な仕事内容と役割

まずは、フライトナースの主な仕事内容と役割を説明していきます。

ドクターヘリでの搬送中、あるいは患者が待っている災害現場は、病院のように設備が整った環境ではありません。機内や事故・災害現場という限られたスペースと資機材を活用して、迅速かつ的確な初期治療を行わなくてはなりません。

フライトナースは、気道確保や人工呼吸の補助、止血、静脈路確保の介助、患者のバイタルサインの継続的な観察など、救命に直結する処置を担当します。

また、搬送中も患者の状態は刻々と変化するため、容体の変化をいち早く察知して、医師と連携しながら適切な対応を行うことが重要です。限られた時間のなかで優先順位を判断して、安全に病院へ搬送することもフライトナースの重要な役割です。

フライトドクターや他職種との連携

ドクターヘリでの医療活動は、フライトドクターとフライトナースだけで成り立つものではありません。パイロットや整備士、運航管理スタッフ、消防・救急隊、警察など、多くの職種との緊密な連携によって支えられています。

現場では、救急隊から患者の状況や受傷機転などの情報を引き継ぎ、その情報を医師に正確に共有しながら治療を進めていきます。

また、パイロットとは離着陸時の安全確認や現場の状況を共有して、整備士や運航スタッフとも機体の安全運航に関する情報を連携します。患者を迅速かつ安全に救命医療へとつなげるためには、医療知識だけでなく、高いコミュニケーション能力とチームワークが欠かせません。

地上待機中・出動時以外の業務

フライトナースは、常にヘリコプターに搭乗しているわけではありません。多くは、高度救命救急センターや救命救急センターに所属する救急看護師として勤務しており、地上では救急外来や初療室、ICUなどで重症患者の看護や救命処置の介助を担当しています。

また、出動要請に備えて医療資機材や薬剤の点検・補充、ヘリ搭載機器の管理を行うほか、症例検討会やシミュレーション訓練、院内外での勉強会への参加、後輩看護師や救急隊員への教育活動に携わることもあります。

日頃から知識や技術を磨き、万全の状態で出動できるよう準備を整えていることも、フライトナースの大切な仕事の一つです。

フライトナースになるには？『日本航空医療学会』が定める必須条件

フライトナースになるための国家資格や、統一された認定制度はありません。基本的には、看護師免許を取得したうえで、ドクターヘリを運航する病院や救命救急センターに所属して、院内の選考や研修を経て任命されます。

ただし、各医療機関がまったく独自の基準で選考しているわけではありません。多くの病院では、『日本航空医療学会』が示す「フライトナースの資格要件」や教育・研修の考え方を基準として採用・育成を行っています。

そのため、病院によって細かな条件は異なるものの、求められる経験や能力には共通点があります。

参照： 　日本航空医療学会

看護師経験5年以上（うち救急看護経験3年以上）

『日本航空医療学会』では、看護師として5年以上の臨床経験があり、そのうち3年以上は救急看護の経験を有することを基本的な要件としています。

フライトナースは、医師や他の看護師の指示を待つだけではなく、自ら患者の状態を素早く判断して、優先順位を考えながら行動しなければなりません。そのため、救命救急センターや救急外来、ICU・CCUなどで重症患者への対応を数多く経験しており、高度な救急看護の知識と技術を身につけていることが求められます。

リーダーシップと臨機応変な対応力

フライトナースには、高い看護技術だけでなく、リーダーシップや状況判断力、臨機応変な対応力も欠かせません。

現場では、事故や災害など毎回異なる状況に直面します。限られた時間内に、限られた資機材によって患者の状態を的確に把握して、医師や救急隊、消防、パイロットなどの多職種と連携しながら、最善の医療を提供する必要があります。

また、搬送中に患者の容体が急変することもあるため、冷静に優先順位を判断して、必要な処置を迅速に実施できる能力が求められます。

その他（乗り物酔いをしないなど）

フライトナースには、心身ともにヘリコプターでの活動に適応できることも重要です。

たとえば、ヘリコプターは天候や気流の影響で大きく揺れることがあるため、実務上、乗り物酔いしにくいことが望ましいとされています。また、狭い機内で長時間活動する体力を備えていることや、暑さ・寒さ・騒音などが過酷な環境でも冷静に業務を続けられる精神力も必要です。

さらに、病院によっては健康診断や身体的な適性確認、航空安全に関する研修の修了を求める場合もあります。こうした条件を満たしたうえで、継続的な訓練やシミュレーション教育を受けながら、安全で質の高い航空医療を提供できるフライトナースとして活躍していくことになります。

フライトナースに求められる必要な資格・研修

フライトナースになるために法律で義務付けられた資格はありません。ただし、ドクターヘリでは高度な救急医療を担うため、多くの医療機関では、救急医療に関する資格や研修の修了を推奨しているか、あるいは応募・選考条件としています。

また、『日本航空医療学会』が実施する研修などを通じて、航空医療に必要な知識や技術を継続的に学ぶことも重要です。

ACLSプロバイダー（二次救命処置）

ACLS（Advanced Cardiovascular Life Support）は、心停止や重篤な不整脈、急性冠症候群、脳卒中などの患者に対する高度な救命処置を学ぶプログラムです。

医療従事者向けに、心肺蘇生（CPR）に加えて、除細動、気道管理、薬剤投与、チーム医療による蘇生対応などを実践的に習得します。フライトナースは重症患者の搬送中に急変に対応する場面が多いため、ACLSプロバイダー資格を取得していることが望ましいとされています。

参照：　日本ACLS協会ガイド「ACLSプロバイダーコース」

JPTEC／JNTECプロバイダー

項目	JPTEC	JNTEC
正式名称	Japan Prehospital Trauma Evaluation and Care	Japan Nursing Trauma Evaluation and Care
対象者	救急救命士、医師、看護師、消防隊員など病院前救護に携わる医療従事者	主に看護師
目的	病院到着前（プレホスピタル）における外傷患者の評価・処置を標準化する	外傷患者に対する看護実践を標準化して、病院内での外傷看護の質を高める
学ぶ内容	初期評価（Primary Survey）、全身観察、脊椎保護、止血、搬送判断、病院前での処置	外傷患者のアセスメント、初療介助、継続看護、チーム医療、家族支援など
主な活動場所	救急現場・救急車内・ドクターヘリ現場など	救命救急センター、ER、ICUなど病院内
特徴	「病院へ安全に搬送するまで」の対応を重視	「病院到着後の外傷看護」を重視
フライトナースとの関係	現場活動が多いため非常に役立つ資格・研修	病院内での初療・外傷看護に役立つ資格・研修
必須資格か	必須ではないが、多くの施設で取得が推奨される	必須ではないが、多くの施設で取得が推奨される

　

JPTECは、救急現場における外傷患者の初期評価と処置を学ぶ教育コースで、病院前医療（プレホスピタルケア）に携わる医療従事者を対象としています。外傷患者の全身状態を短時間で評価して、重症度を判断して適切な搬送につなげるための知識と技術を習得します。

一方、JNTECは、看護師を対象とした外傷看護教育プログラムで、病院での外傷初期診療に必要な観察や看護、チーム医療について学びます。

交通事故や転落事故などの重症外傷患者に対応する機会が多いフライトナースにとって、これらの研修で得られる知識や技術は非常に役立ちます。そのため、病院前医療（プレホスピタルケア）の知識・技術を学ぶJPTEC、病院内外傷看護を学べるJNTECの両方の資格を取得していることが望ましいとされています。

参照：　一般社団法人JPTEC協議会　一般社団法人日本救急看護学会 外傷初期看護セミナー（JNTEC）

日本航空医療学会主催のドクターヘリ講習会受講

日本航空医療学会では、ドクターヘリに従事する医師や看護師などを対象に、航空医療に関する講習会や研修を実施しています。

講習では、航空医療の安全管理、ヘリコプターの運航に関する基礎知識、機内での患者管理、多職種との連携、災害医療への対応など、ドクターヘリ特有の知識と実践的な技術を学びます。病院によっては、フライトナースとして活動する前に受講を推奨または必須としている場合もあります。

参照：　日本航空医療学会「ドクターヘリ講習会」

第三級陸上特殊無線技士

第三級陸上特殊無線技士は、総務省が所管する無線従事者資格の一つです。

ドクターヘリでは、航空機と地上との通信は主にパイロットが担当しますが、医療用無線設備や業務用無線機器を取り扱う場面もあります。そのため、一部の医療機関では第三級陸上特殊無線技士の資格取得を推奨または求めているケースがあります。

ただし、この資格は全国すべてのフライトナースに必須というわけではなく、病院や運航体制によって取り扱いが異なります。応募を検討する際は、勤務先の募集要項や採用条件を確認しておくと安心です。

参照：　総務省 電波利用ポータル「無線従事者資格一覧」　公益財団法人日本無線協会

フライトナースになるための5つのステップ（最短ルート）

フライトナースになるには、看護師免許を取得した後、救急医療の現場で十分な経験を積み、ドクターヘリを運航する病院の選考を通過する必要があります。ここでは、一般的なキャリアの流れを5つのステップで紹介します。

STEP1. 看護専門学校・大学を卒業して、看護師国家試験に合格する

まずは、看護専門学校や看護系短期大学・大学などで必要な課程を修了して、看護師国家試験に合格して看護師免許を取得します。

近年は4年制大学を卒業する人も増えていますが、フライトナースになるために学歴の指定はありません。つまり、専門学校卒でも問題ないということです。

それよりも大切なのは、国家資格を取得した後、救急医療の現場で経験を積んでいくことです。

STEP2. ドクターヘリを保有する病院（救命救急センター）へ就職する

フライトナースを目指す場合、ドクターヘリの基地病院として指定されている病院へ就職することが重要です。全国にはドクターヘリが配備されている基地病院がありますが、フライトナースはその病院に所属する看護師のなかから選抜されるからです。

ドクターヘリを運航していない病院では、フライトナースになることはできません。

基地病院によっては新卒採用を行っているほか、救急経験者を対象に中途採用を実施している施設もあります。将来的にフライトナースを目指すのであれば、就職活動の段階で基地病院かどうかを確認しておくことが大切です。

なお、ドクターヘリが配置されている基地病院は、2024年2月時点において、全国に57か所存在しています。

参照：　認定NPO法人 救急ヘリ病院ネットワーク HEM-Net「ドクターヘリを知る｜拠点」　日本航空医療学会「ドクターヘリ基地病院一覧」

STEP3. 一般病棟などで基礎的な看護経験を積む（数年）

基地病院に入職後、すぐにフライトナースとして活動するケースはほとんどありません。

まずは、一般病棟やICU、HCUなどで、患者の観察力や看護技術、急変対応、医療安全など、看護師としての基礎をしっかり身につけます。患者の状態変化を的確に把握する力や、多職種と連携する力を養うことが、その後の救急看護にもつながります。

STEP4. 救急科（ER）で救急看護の経験を積む（3年以上）

基礎的な看護経験を積んだ後は、救命救急センターやER（救急外来）へ異動して、重症患者への対応経験を積みます。

日本航空医療学会では、看護師経験5年以上、そのうち救急看護経験3年以上をフライトナースの基本的な要件としており、多くの病院でもこの基準を参考に選考が行われています。

ERでは、心肺停止、多発外傷、急性心筋梗塞、脳卒中など、さまざまな救急疾患に対応するため、高度なアセスメント能力や初療技術、チーム医療の経験を身につけることができます。

STEP5. 院内の選考・教育プログラム（搭乗訓練など）を経てデビュー

必要な経験を積んだ後は、病院内の選考を受け、フライトナース候補として教育プログラムに参加します。

教育では、ドクターヘリの安全管理や航空医療の基礎知識、機内での患者管理、無線通信、災害医療、多職種連携などを学びます。また、実際の搭乗を想定したシミュレーション訓練や先輩フライトナースとの同乗研修を繰り返し行い、必要な知識・技術を身につけます。

すべての研修と院内評価を修了すると、正式なフライトナースとしてドクターヘリに搭乗して、救急医療の最前線で活動を開始します。なお、デビュー後も定期的な訓練や症例検討会などを通じて継続的に知識と技術を磨き、安全で質の高い航空医療を提供していきます。

フライトナースの年収はどれくらい？

経験・役職	年収の目安
救急看護師（経験5～10年程度）	約450万～600万円
フライトナース	約500万～700万円
主任・係長クラスのフライトナース	約650万～800万円

フライトナースだけを対象とした公的な給与統計はありませんが、多くは救命救急センターに勤務する看護師であり、一般の看護師よりも高度な知識や技術、責任が求められることから、給与水準は比較的高い傾向にあります。

病院や地域、経験年数によって差はありますが、年収は概ね500万～700万円程度が一つの目安です。管理職やベテランのフライトナースでは、700万円を超えるケースもあります。

基本給に加えて「危険手当」「特殊業務手当」がつく

フライトナースの給与は、一般的な看護師と同様に基本給や夜勤手当、時間外手当などで構成されますが、病院によっては、ドクターヘリへの搭乗に伴う「危険手当」や「特殊業務手当」が支給される場合があります。

また、救命救急センター勤務に対する手当や待機手当、オンコール手当などが支給される施設もあり、これらが年収を押し上げる要因となっています。ただし、手当の名称や金額、支給条件は病院によって異なるため、求人票や就業規則で確認することが大切です。

高度なスキルが求められるため高水準になる傾向がある

フライトナースは、救急看護の豊富な経験に加え、航空医療や外傷診療、災害医療などの専門知識が求められる高度専門職です。限られた時間、限られた資機材で患者の状態を判断して、医師や救急隊と連携しながら救命処置を行わなければならないため、高い判断力と技術力が必要になります。

このような専門性や責任の大きさが評価され、一般病棟のみで勤務する看護師よりも給与が高く設定される病院が少なくありません。ただし、フライトナースになったから必ず大幅な給与アップがあるわけではなく、給与体系は勤務先の医療機関によって異なります。

そのため、転職や就職を検討する際は、基本給だけでなく各種手当や賞与、福利厚生も含めて比較することが重要です。

フライトナースに向いている人の特徴・適性

フライトナースは、救急看護の知識や技術だけでなく、厳しい環境でも冷静に行動できる精神力や体力が求められる仕事です。患者の命を預かる責任が大きいため、次のような資質を備えた人がフライトナースに向いているといわれています。

資質	求められる理由
判断力・精神力	緊急時でも冷静に優先順位を判断して、迅速に対応するため
コミュニケーション能力	患者の状態を察知して、多職種と正確に情報共有するため
観察力	わずかな身体の変化から病状の悪化を見極めるため
体力	現場活動や患者搬送など身体的負担の大きい業務に対応するため
乗り物への適応力	ヘリコプターでの移動中も安全に医療活動を継続するため
向上心	救急医療や航空医療の知識・技術を継続的に学び続けるため

　

特に重要なポイントについて説明していきます。

とっさの場面での判断力が高く、精神的にタフな人

フライトナースが活動する現場は、交通事故や重症外傷、心肺停止、災害現場など、一刻を争うケースがほとんどです。患者の容体は短時間で変化するため、限られた情報から優先順位を判断して、迅速に行動しなければなりません。

また、現場では想定外の事態が起こることも珍しくありません。そのような状況でもパニックにならず、冷静に状況を整理して、医師や救急隊と連携しながら最善の対応を取れる精神的な強さが求められます。

プレッシャーの大きな環境でも落ち着いて力を発揮できる人は、フライトナースとして活躍しやすいでしょう。

高いコミュニケーション能力がある人

フライトナースには、患者や医療スタッフとの円滑なコミュニケーション能力も欠かせません。

現場では、意識障害や重症外傷などによって、患者が自分の症状を言葉で伝えられないことも少なくありません。そのため、表情や視線、呼吸状態、皮膚の色、体の動きなどのわずかな変化から患者の状態を察知する観察力が重要になります。

さらに、フライトドクターや救急隊、消防、パイロットなど多職種と短時間で正確に情報共有して、チームとして行動する必要があります。必要な情報を簡潔かつ的確に伝えられるコミュニケーション能力は、安全で質の高い救急医療を提供するうえで欠かせない資質です。

体力がある人・乗り物酔いをしない人

フライトナースは、屋外での救助活動や患者の搬送、重い医療機器の運搬など、体力を必要とする場面が数多くあります。真夏や真冬、雨天など厳しい環境で活動することもあり、長時間の緊張状態が続くため、日頃から体調管理を行い、十分な体力を維持することが大切です。

また、ヘリコプターは天候や気流の影響を受けて揺れることがあるため、乗り物酔いをしにくいことも重要な適性の一つです。飛行中に体調を崩してしまうと、患者への対応に支障をきたす可能性があるため、航空医療に従事するうえでは身体的な適応力も求められます。

フライトナースを目指す人からのよくある質問（FAQ）

続いては、フライトナースを目指す人からのよくある質問とその答えをみていきましょう。

Q. 新卒でいきなりフライトナースになれますか？

基本的にはなれません。

フライトナースは高度な救急医療を担う専門職であり、多くの病院では一定以上の臨床経験を応募条件としています。日本航空医療学会では、看護師経験5年以上（うち救急看護経験3年以上）を基本的な資格要件としており、まずは、一般病棟や救命救急センターなどで経験を積むことが必要です。

Q. フライトナースの倍率はどれくらいですか？

結論からいうと、フライトナースの全国的な倍率は公表されていません。

フライトナースは一般的な採用試験ではなく、基地病院に勤務する救急看護師のなかから院内選考で選抜されるため、「○倍」という統一された倍率のデータはありません。

ただし、次の理由から、「狭き門」と言われることが多いです。

1. 基地病院ごとのフライトナースの人数が少ない：1つの基地病院で活動するフライトナースは十数名～数十名程度で運用されることが多く、募集枠そのものが限られています。
2. 応募できる人が限られている：先にも解説した通り、フライトナースになるためには一定の条件を満たしている必要があります。
3. 経験だけでなく適正も評価される：救急看護技術に加え、判断力、リーダーシップ、コミュニケーション能力、精神的な強さなどが総合的に審査されます。

Q. 男性でもフライトナースになれますか？

もちろん可能です。

フライトナースは性別ではなく、知識・技術・経験・適性によって選考されます。実際に、男性のフライトナースも全国の基地病院で活躍しています。体力を必要とする場面もありますが、男女問わず実力が重視される職種です。

Q. ドクターヘリには毎日搭乗するのですか？

毎日搭乗するわけではありません。

フライトナースは、普段は救命救急センターやER、ICUなどで救急看護師として勤務しています。ドクターヘリの出動要請があった際に搭乗して、それ以外の時間は救急外来での看護業務や資機材の点検、研修、症例検討会などを行っています。

Q. 英語は話せたほうがいいですか？

必須ではありません。

国内のドクターヘリ業務は日本語で行われるため、高い英語力は必須ではありません。ただし、海外の救急医療に関する文献を読んだり、国際学会に参加したりする機会もあるため、英語ができれば知識の幅を広げるうえで役立ちます。

Q. フライトナースは結婚・出産後も続けられますか？

続けている人もいます。

ドクターヘリは24時間365日運航するため、不規則な勤務になることがあります。しかし、ライフステージに合わせて救命救急センター勤務へ戻ったり、勤務形態を調整したりしながらキャリアを継続している看護師も少なくありません。制度は病院によって異なるため、福利厚生や育児支援制度も確認しておくと安心です。

まとめ：フライトナースへの道のりは長いがやりがいのある仕事

フライトナースになるまでの道のりは平坦ではありません。看護師としての基礎を身につけた後、救命救急センターやERで豊富な経験を積み、院内の厳しい選考や研修をクリアして初めてドクターヘリに搭乗できます。

もしフライトナースを目指したいという思いがあるなら、まずはドクターヘリを運航する基地病院への就職や、救命救急センター・ERで経験を積むことから始めてみましょう。