ウィル訪問看護ステーション 瑞江サテライト

月給410,000円〜570,000円

■給与内訳
・基本給　240,000円〜340,000円
・地域手当　60,000円
・看護師手当　40,000円
・サポーター手当　70,000円〜130,000円（拠点の管理人数により変動）

■各種手当
・オンコール待機手当　ファースト5,000円/日、セカンド500円/日（研修期間中はファースト2,000円/日）
・オンコール出動手当　5,000円/回（研修期間中2,000円/回）
・サンキュー手当　20,000円/月（訪問件数100件/月超過時は500円/件のインセンティブ）
・土日勤務手当　1,000円/日
・災害時等危険対応手当　2,500円/日（上限50,000円/月）
・特定行為・認定看護師・専門看護師資格保有時は+5,000円、複数資格保有時は+10,000円

■賞与・昇給
・賞与　年2回（実績：月額給与2ヶ月分/年）
・昇給　年1回

■その他
・想定年収　574万円〜798万円
・通勤手当　上限30,000円/月
・住宅手当　10,000円/月（勤務拠点から直線距離6km圏内に居住の場合）
・引越費用補助　上限100,000円
・試用期間3ヶ月（雇用条件変更なし）
・管理監督者のため時間外・休日勤務手当は含まれません

・都営新宿線　瑞江駅より徒歩10分

正職員

9:00〜18:00（休憩60分）

※直行直帰可（就業時間の前後30分の訪問の場合）
※管理監督者のため時間外勤務手当は支給されません。ただし深夜勤務手当は別途支給します。

なし

なし

・週休二日制（曜日固定のシフト制）
・年間休日は120日

ステーション運営と訪問看護業務を統括するマネジャー職です。入職当初は現場把握からスタートし、段階的に管理業務の比重を高めていきます。

■ステーション運営・チームづくり
・看護師、リハビリスタッフの育成・フォロー・シフト管理
・職種を超えた連携づくりと働きやすい環境の構築
・稼働率や実績の確認、運営改善の企画
・採用面接と新メンバーのサポート

■訪問看護業務・サービス管理
・利用者宅への訪問看護（バイタルチェック、医療処置、療養上のサポート）
・看護計画書や報告書の確認
・スタッフからの相談対応と困難ケースのサポート
・多職種連携による利用者への支援体制調整

■地域との連携
・ケアマネジャーや医療機関との情報共有
・新規依頼や受け入れ相談への対応
・利用者・ご家族との面談とサービス調整

■事務・運営管理
・法令に沿ったステーション運営
・介護保険・医療保険の請求関連業務
・書類作成と事務業務のサポート

・ナーシングマネージャー(看護師/准看護師)

・必要資格は看護師免許
・准看護師は応募不可
・以下のいずれかの経験が必要
・訪問看護での管理経験（サテライト所長、副所長、主任の経験を含む）
・訪問看護の経験と、その他病棟等での管理職の経験

・社会保険完備
・通勤手当あり（月額上限30,000円）
・住宅手当は月10,000円。勤務拠点から直線距離6km圏内に居住する場合に支給され、入社後に転居した場合も適用可能
・引越費用補助あり。勤務拠点から直線距離6km圏内へ転居した場合、引っ越し業者の利用費用を上限100,000円まで補助
・端末（iPhone）貸与
・ユニフォーム貸与
・学会・研修参加のサポートあり。学会費と旅費を支給（年1回まで、自由に選択可能）
・食事サポートあり（事業所単位で月10,000円）
・就業時間の前後30分の訪問の場合は直行直帰可
・退職金制度あり

なし

なし

・住宅手当、引越し手当、緊急訪問時の手当・代休あり

あり

入職オリエンテーション：入社初日から2日間にかけて理念説明、システム設定、目標設定面談を実施します。
プリセプター制度により、先輩が実践に付いて指導します。
E-learningで自分のペースで基礎知識を学習できます。
10領域の専門家（がん、家族支援、皮膚・排泄、摂食・嚥下、透析、在宅看護、精神障害、認知症、母子、小児）による学習支援チームが各領域をサポートします。
実践OJTは約3ヶ月間の見学同行、同行訪問、振り返りのステップで進みます。
毎月の全チーム・全領域事例検討会、200本以上のe-learningコンテンツ、社内留学制度、外部研修・学会参加費の支給、特定行為研修や認定看護師資格取得支援など継続的な学習機会があります。

瑞江駅より徒歩10分の立地にあるウィル訪問看護ステーションの拠点である。在宅医療を基軸に、地域で生活する療養者に対して訪問看護サービスを提供する。ウィルグループは都内複数地域での訪問看護展開を進めており、本サテライトは瑞江周辺地域の利用者をカバーする機能を担う。駅近の立地により、利用者のアクセスと職員の移動効率の両面で地域密着型のサービス提供体制を構築している。